生活者とのコミュニケーションを通して、
満足度および利便性の向上を図ることにより、
クライアントに貢献する。
「常にクライアントを通して生活者を見つめる」という姿勢
「生活者（消費者・ユーザー）のインサイトを如何に捉えるのか」に注目が集まる中、私たちはマーケットリポートなどのさまざまな調査データと併せ、モノやサービスが販売され、使われる現場そのものを重要視しています。
そこで得られた情報を基にクライアントと生活者とを結ぶ適切なコミュニケーションを提案しますが、当然ながらそこにはクライアントの意思が反映されねばなりません。
私たちは生活者を深く見つめるとともに、クライアントとの対話を重ね、意思を充分に踏まえたうえでの提案を行ないます。
「生活者のベネフィットの追究によりクライアントに貢献する」これが私たちの基本的価値観です。
「なにをどのように伝え、なんと言わせたいのか」というこだわり
多くの企業ではホームページ・会社案内により、企業概要・業務内容・実績など、ほぼ固定化した情報に最新トピックを加えながら情報公開しています。しかし自社への関心の薄い層に対して、より詳細で深度を増した情報を伝えるのは困難が伴うもの。
他社にも応用しやすいサービスの成功事例や、商品開発意欲が自然に高まる組織体制など、簡単には伝えられなくとも価値ある情報の発信手段を模索する企業が増えています。そのようなニーズに企業PR誌、ホワイトペーパー、Facebookなどのツールが活用されてきました。
例えば、ある現場での問題発生から解決までの取り組み事例について、「問題の発生原因→解決案のきっかけ→工夫の要点→解決後に生まれた新たな展開」というリアルな記事情報は、同業他社にとって有意義な情報提供となるだけでなく、発信企業自体を正しく理解してもらう一助にもなり得ます。
そこで重視すべきは“なにをどのように伝えるのか”という判断。“どのように伝えるのか”は当然ながら制作者である我々の作業領域になります。しかし“なにを伝えるのか”がそもそも適切でないケースも散見されます。
その原因は情報を伝える目的が不明瞭であることがほとんど。共感を得たい、売上増進したい、入社意欲を促進したいなどの目的に応じて、企業の目指すステージや果たすべき使命、商品・サービスの訴求点、企業姿勢や社員の特性など“伝えること”は異なります。
そこで“どのように伝えるのか”だけでなく、“なにを伝えるのか”にも敢えてこだわり、“伝えること”の範囲の大小や座標のズレまでも再検討します。
そしてもう一つ大切なのが“伝えた後、相手になんと言わせたいのか”という受け手の反応。「社会の持続可能性を重視することによって企業としての成長を図る経営姿勢」に“なるほどとうならせたい”のか、「度重なるトラブルに対しても、さまざまな善後策を繰り出す豊富な経験値」に“流石と驚かせたい”のか、「企画・開発などのオフィスワークだけではなく、徹底的に現場を重視してスキル向上を図る教育体制」に“自分も身を投じようと奮い立たせたい”のかなど、受け手に与える印象も明確化したうえで提案させていただきます。
